大晃ホールディングス株式会社DX戦略の一環として、
SAPクラウドオファリング「RISE with SAP」を採用
～少量多品種メーカーの導入ノウハウ・経験を最大限に活かし、
2023年5月よりプロジェクトを開始～

株式会社NTTデータ グローバルソリューションズ（所在地：東京都中央区、代表取締役社長：磯谷 元伸、以下 NTTデータGSL）と、SAPジャパン株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：鈴木 洋史、以下 SAPジャパン）は、流体移送機器の総合メーカーである大晃ホールディングス株式会社（本社：山口県田布施町、代表取締役社長：木村晃一、以下、大晃ホールディングス）が、SAPのクラウドERP「SAP S/4HANA® Cloud」を中核とするクラウドオファリング「RISE with SAP」を採用したことを発表します。

大晃ホールディングスは、1956年に設立された流体機器の総合メーカーである大晃機械工業株式会社を中核子会社とし、同じく流体機器メーカーであるオランダMarFlex Holding B.V.、舶用電気機器メーカーの株式会社中国電機サービス社、そして機械設計・エンジニアリング業務をおこなう山陽設計工業株式会社を配下に持っており、直近の中長期経営計画（2021-2023年）において「多角化」と「持続的成長」を戦略キーワードとして掲げ、その実現基盤であるグループ業務基幹システムのあるべき姿を検討すべく、2022年10月からグランドデザインフェーズを開始しました。
本プロジェクトのねらいである「グローバルオペレーションへの対応」、「経営上の意思決定サポート（見える化）」、「持続可能な業務基盤の確立」を実現するため、長年にわたり、スクラッチで構成された既存システムの次世代の業務システムへの刷新を決定しました。
そこで、ビジネスの変化に柔軟に対応できる基幹システムとして「SAP S/4HANA」を選定、グローバル実績と「SAP S/4HANA」の最新の知見やノウハウに加え、難解な少量多品種部品メーカーにおける豊富な構築経験を持つNTTデータGSLに構築を依頼しました。

NTTデータGSLは、グランドデザインフェーズに続いて、新基幹システムを実現するパートナーとして選定され、同業種でのSAP構築・活用経験のあるメンバーを中心に構成し、2023年5月、基幹システムの刷新プロジェクトを開始しました。グランドデザインフェーズにて定めたグローバル標準業務（業務フロー・機能一覧・機能配置）を「SAP S/4HANA」上で実装し、プロトタイプ評価を経て、パイロット導入において既存の個社システムでは困難であったグループグローバルでのSCM連携を試行し、グローバル標準業務システムのグローバルでの活用の手ごたえを得た上で、グループ各拠点への展開を進めていく予定です。

NTTデータGSLでは、グローバルに展開する少量多品種部品メーカーにおける豊富な構築・活用実績を最大限に生かし、大晃ホールディングスの成長に不可欠なIT基盤を構築することで、同社のDX推進を支援するとともに、今後の運用支援を通じて、同社の事業のさらなる拡大に貢献します。