SAPのソリューション

デジタルトランスフォーメーション(DX)を推進などの経営課題の解決に向けて、ERPソリューション、クラウドアプリケーションや開発・運用基盤を組み合わせて、グローバルなエコシステムを構築のためのソリューションです。

お客様の課題

業種や規模によって企業の課題は経営課題、業務課題、システム課題など多様です。さらにそれぞれ課題は単一分野の課題だけではなく、相互に関連することで複雑になっています。

GSLが提供するサービス

様々な業種に関する技術・ノウハウに裏付けられたソリューション力をベースにした豊富な SAP Business-all-in-one テンプレートワンストップサービス体制で、導入から保守までをサポートします。

お役立ち情報

NTTデータGSLは日本企業のDX推進やグローバルビジネス展開の支援を提供しています。
GSL Tech Blogでは、最新技術に関するノウハウやナレッジをまとめています。
GSLコラムでは、製品情報だけではなく、トレンドや基本的な用語の解説などをまとめています。
関連資料ダウンロードでは、お客様の課題やソリューションをまとめた資料を用意しています。
GSLニュースは、SAPソリューションをはじめ周辺系システムとの連携を通じたDX推進など、最新の情報をメールマガジンでお届けします。
GSL University Journalは、企業内大学である「GSL University」における各研究室の教授等によるインサイトや成果報告、社員からの寄稿をまとめております。
ぜひご覧いただき、お役立てください。

企業情報

日系企業のグローバル展開に伴う、システムのグローバル化需要に応えるために、NTTデータグループにおけるSAP事業の中核会社を設立し、国内のグループ会社に分散しているSAPソリューション、業務ノウハウの一体化を図り、戦略的な事業経営を目指します。

エコシステムとは?

2021年1月、SAPジャパンは中堅中小企業向けのビジネス組織体制を刷新しました。新体制での注力分野として、「新規エコシステムの拡大」を掲げています。

今回のコラムでは、近年ビジネス分野でも使われるようになった「エコスステム」について、事例を交えながら解説します。

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エコシステムとは

エコシステム(ecosystem)とは、生態系の関係性を表す用語です。

もともとは、動植物の食物連鎖や物質の循環など、自然界において生物がお互いに共存しながら生態を維持する関係を指します。業界や製品がお互いに連携することで大きな経営基盤として成長し、その基盤が収益構造を構成する様子を表す言葉として、1990年代頃からビジネスやIT業界においても、エコシステムという言葉が使われています。


今、ビジネスでエコシステムが求められる理由

顧客ニーズの多様化や、製品ライフサイクルの短期化などにより、企業は常に変化と進化を強く求められます。その一方で、グローバルでの競争がますます激化する中、企業が既存製品の改良や新製品の開発を独力で続け、高い競争力を維持することは非常に困難です。

このような背景から、外部の経営資源を有効活用することが注目され、企業の枠組みを超えて技術やアイデアを出し合い、イノベーションを生み出す仕組みとして、エコシステムが注目されています。

当初は、「共に成長する企業群」という意味合いでしたが、2000年代には「イノベーションを目指す企業群」、そして2010年代には「プラットフォーマーの築く経済圏」という意味合いも加わり、利用されています。


ビジネスにおけるエコシステムの事例

SAPジャパンはSIパートナーと連携し、業界ごとにエコシステムの構築を図ることを目指しています。

例えば、SAPジャパンは、株式会社NTTドコモと共同で、建設業界向けに、クラウド統合基幹システム「ランドログERP」の開発と実証実験を進めています。ランドログとは、株式会社小松製作所が株式会社NTTドコモやSAPジャパンなどと開発、提供している建築業界向けIoTプラットフォームです。これは、建設機械の稼働状況や、現地の環境、地形、資材など、建設現場の状況が可視化できるようになりました。そして「ランドログERP」がランドログと連携することで、現場の情報と、工事の原価管理や財務会計などの経営管理情報がつながり、リアルタイムのデータに基づく経営管理を実現します。

また米マイクロソフトが提供するクラウドプラットフォーム「Microsoft Azure」も、エコシステムの事例です。マイクロソフトは、「Microsoft Azure」を通じてIoTや人工知能、セキュリティなど多種多様なサービスを提供しています。

また、パートナー企業と共同で、新たなクラウドビジネスアプリケーションを開発し、パートナー企業から得られたビッグデータを活用することで、「Microsoft Azure」で提供するサービスを強化しています。マイクロソフトが高品質のプラットフォームを提供し、パートナー企業がプラットフォームを活用して、新たなイノベーションを創出する、この共栄関係は、まさしくエコシステムの好例といえるでしょう。

そして米アップルが提供する、アップルストアもエコシステムです。アップルは、iPhoneやiPadのような電子機器を販売すると同時に、アプリの販売を行うApp Storeや音楽配信を行うiTunes Storeの運営を行っています。

アプリケーションを開発する企業は、アップルが提供するプラットフォーム上で、自社が開発したアプリを販売することができます。電子機器と、電子機器を使うことで得られる体験をセットで販売し、コンテンツ部分を外部企業に開放することで、巨大なエコシステムが形成されています。自社で全てを抱え込むのではなく、パートナーと協力することでより大きな市場を構築できた事例といえます。


エコシステムでの協創で、DXを推進

SAP社は、スタートアップとのパートナーシッププログラム「SAP.iO Foundry」を展開し、これまでに250以上のスタートアップと連携を開始しています。日本での取組みは、2019年に、DX事業に向けて顧客やパートナー企業との協創によってイノベーションを創出するための「SAP Leonardo Experience Center Tokyo」と、グローバルな研究開発組織である「SAP Labs」が、それぞれ大手町に開設され、パートナーとの関係強化が図られています。

ERPについても、SAP社がランドログERPのようにパートナー企業と共同で開発を行い、外部企業が提供するビジネスインテリジェンス(BI)支援のためのエコスシステムの構築が進んでいます。

自社のIT基盤としてERPを活用しようとする企業も、このようなエコシステムに参加し、自社単体では実現できない大きな成果を挙げられるよう、業種や業界の枠を超えて協業していくことが重要になっていくでしょう。


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  • 基幹システムソリューションガイド(大全)

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