SAPのソリューション

デジタルトランスフォーメーション(DX)を推進などの経営課題の解決に向けて、ERPソリューション、クラウドアプリケーションや開発・運用基盤を組み合わせて、グローバルなエコシステムを構築のためのソリューションです。

お客様の課題

業種や規模によって企業の課題は経営課題、業務課題、システム課題など多様です。さらにそれぞれ課題は単一分野の課題だけではなく、相互に関連することで複雑になっています。

GSLが提供するサービス

様々な業種に関する技術・ノウハウに裏付けられたソリューション力をベースにした豊富なSAP S/4HANA導入テンプレートを用いて導入し、運用保守までワンストップサービス体制でサポートします。

お役立ち情報

NTTデータGSLは日本企業のDX推進やグローバルビジネス展開の支援を提供しています。
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企業情報

日本企業のグローバル展開に伴うシステムのグローバル化需要の拡大に対応するために設立し、NTT DATAのSAPグローバル体制において、国内のグループ会社に分散していたSAPソリューション、業務ノウハウの一体化を図り、SAP事業の中核会社として、企業の戦略的な事業経営を目指します。

IoTを製造業に取り入れるには?メリットとその活用例をご紹介

IoT技術の活用による生産工程の効率化が必須となっている日本の製造業ですが、IoT活用にも課題が残っています。今回のコラムでは、製造業でIoTを活用するメリットやその課題。また、一歩進んだIoT活用を実現するためのSAPソリューションを紹介します。

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IoTとは

IoTとは“Internet of Things”の略で、さまざまなモノに通信機能を搭載し、インターネットに接続・連携させる技術を指します。IoTが登場する前は、インターネットにつながるのは主にコンピュータでした。現在では、家電や自動車、センサーなどもインターネットに接続するようになりました。IoTにより、これまでインターネットに接続されていなかった様々な「モノ」が、ネットワークを通じてサーバーやクラウドサービスに接続されるようになったのです。


製造業におけるIoT活用のメリット

IoT技術はさまざまな業種で活用されていますが、製造業においても、生産性や品質の向上、コスト削減や人材育成などの面でメリットがあると期待されています。例えば、工場内のあらゆる機器や設備の稼働状況やそこで働く従業員の状況をリアルタイムに収集、分析することができます。結果、これまで見えてこなかった無駄や改善点を可視化し、生産体制の向上につなげることができます。また、不具合や異常を早期に検知し、重大な故障により生産ラインが止まるような事態を未然に防ぐことが可能です。

そして、グローバル化に伴う競争の激化に加え、少子高齢化による人手不足というような課題を抱える日本の製造業にとっては、IoT技術の活用による生産工程の効率化は不可欠といえます。

日本においては、様々な技能やノウハウが属人化し、熟練工が引退すると技能が継承されないという課題に対しても、IoTやAIの活用が有効だと期待されています。


「見える化」は手段であり目的ではない

日本の製造業には、正確なデータが蓄積されているといっても、それがただ存在しているだけでは新たな価値を生みません。

データを蓄積するだけではなく、それらを分析し、付加価値の高い情報として活用することが必要です。例えば、国内大手エレクトロニクスメーカーでは、製造機械の稼働データを蓄積、分析することで、機械トラブルの原因を可視化することに成功しました。以前は、熟練工でも原因追及に6時間かかることもあったが、見える化により、誰でも1時間で解決できるようになったといいます。

また、建材メーカーでは、工場内の温度や湿度といった数値を元に、快適性と消費電力量をリアルタイムで表示する仕組みを導入し、夏季の生産重量当たりの空調エネルギー消費を約2割削減することに成功しました。

人材の高齢化や人手不足が課題となっている日本の製造業においては、熟練技術を有する職人や、品質や技術力を裏打ちする良質なデータが現場に残っている間に、将来の姿を見据えた対策を行うことが急務といえます。

経産省が発表した「2019年版ものづくり白書」によれば、個々の機械や製造工程全般の稼働状態について見える化を行い、改善等に取り組む企業の数は年々増加傾向にあります。製造工程を見える化し、生産工程の改善に活かす動きは拡大しているといえるでしょう。


製造業におけるIoT活用の課題と解決策

しかし、日本の製造業ではIoT活用が進んでいるとはいえません。2020年のものづくり白書によれば、製造工程のデータ収集に取り組んでいる企業の割合は、2017年度の66.7%から2019年度には51%に減少しています。また、データを実際に活用している企業の割合も伸びておらず、データの利活用が進んでいない現状が浮き彫りです。IoTの活用が進まない要因は、人材不足やIT投資の目的のズレ、経営層の理解不足などが挙げられます。

ものづくり白書においても、「デジタル技術を組み込んだ設備・機器等を利用する知識」や「デジタル技術をものづくり現場等へ導入・活用していく能力」が、今後ますます重要になっていくとの認識が示される一方で、こうしたIT人材は質・量ともに不足しているのが現状です。そして、日本の製造業におけるIT投資の多くが、基幹システム更新や運用保守などの旧来型のシステムの維持を目的として行われているため、業務効率化やビジネスモデルの革新、人材育成といった分野に振り向けられていないという課題があります。さらに何を実現したいのかを明確にせずにICT技術の導入が目的化してしまい、成果を挙げられないという事例も散見されます。

経営層からIoTに取り組め、というような曖昧な指示が出され、その企業が本当に解決すべき課題ではなく、難易度が低く、低コスト、短期間で実施できるプロジェクトが実行される場合が多いです。その結果、社内でIoTに対する期待値や優先順位が高まらず、頓挫します。同様に、集めたデータを使って何を実現するかが明確でないと、データの収集が目的化してしまい、利活用につながりません。

IoT導入を成功裏に行うためには、自社や自社工場における課題が何かを明確に把握し、それを解決するための手段としてIoTを導入することが重要なのです。

例えば、ある空調機器メーカーでは、IoTを活用し技術継承に取り組んでいます。空調機の内部構造は非常に複雑で、組立工程の中には、熟練技術者の感覚に頼る部分が残っていますが、「画像解析システム」を活用して、こうしたノウハウのデジタル化と技能訓練の効率化を目指しています。また、多品種少量生産の製品を取り扱っているある工作機器メーカーでは、その製品の特性から、工場設備が待機状態になることも多く、生産性向上が課題となっていました。そこで、IoTによってデータを収集し、クラウドで一元管理することで、工場設備の稼働状況を可視化し、設備の稼働率を高めることで生産性を向上させ、大量生産並みの高い生産性を実現する「マスカスタマイゼーション」を実現しています。

IoT活用をさらに前進させるSAPソリューション

収集したデータをより効果的に活用し、デジタルトランスフォーメーション(以下 DX)の推進、さらには、SAP社が提供するコンセプトであるインテリジェントエンタープライズの実現につなげるためには、SAP社のERPソリューションである「SAP S/4HANA」をコアにAI、機械学習、IoTといった最新テクノロジーを活用して、業務の効率化・高度化を図れます。

その一例として「SAP Leonardo IoT」などのソリューションが有効です。例えば、燃料タンクに取り付けられたセンサーとSAP S/4 HANAなどのERPシステムの間に「SAP Leonardo IoT」が取り入れることで、燃料タンクに入った燃料の量を常時監視し、燃料が減った場合に自動で発注し、補充されたら受領処理を自動で行うというシステムを構築することができます。なおSAP社は、「全世界の製造業における産業用IoTプラットフォーム2019年ベンダー評価」でリーダーに認定されています。

「SAP Leonardo IoT」を始めとする、IoT活用をさらに前進させるSAP社のソリューションを活用し、製造業のDXを推進していきましょう。

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