IoT（Internet of Things）とは

約20年前頃までは、インターネットは自宅や会社にあるパソコンから接続するものでしたが、デジタル技術と通信技術の急速な発展に伴い、今では、スマートフォンやタブレットなどのモバイル端末からもインターネット接続することが当たり前になっています。さらに社会のデジタル化が進んだ現在、センサーや駆動装置、住宅、家電、自動車など、これまでインターネットに接続されていなかった様々な「モノ」が、ネットワークを通じてサーバーやクラウドサービスに接続されるようになりました。

そうした、モノをインターネットに繋げる技術を総称して、IoT（Internet of Things）と呼びます。日本語では、「モノのインターネット」と訳されており、2016年4月20日に成立した法律により改正された特定通信・放送開発事業実施円滑化法の附則では「IoTの実現」は「インターネットに多様かつ多数の物が接続され、及びそれらの物から送信され、又はそれらの物に送信される大量の情報の円滑な流通が国民生活及び経済活動の基盤となる社会の実現」と定義されています。

今回のコラムでは、IoTが利用される分野。普及の要因をはじめ、今後IoTがどのように活用されるかについて解説します。

様々な分野で利用されるIoT

IoTの活用により、遠隔地から計測や制御を行ったり、モノ同士で通信を行ったりすることが可能になることから、さまざまな分野・領域での活用が期待されています。IoTの活用により様々な経済活動等をデータ化し、そうしたビッグデータを人工知能（AI）で分析することで、大きな付加価値が生まれます。例えば、道路の混み具合や、工事の有無、事故の状況、路面の状況などのデータを、ネットワークにつながった自動車がリアルタイムで収集し、それをAIが分析することで安全な自動運転が実現する、というようなことが考えられます。

こうした、IoTとAIの組み合わせは、第四次産業革命の実現にも大きな役割を果たすとされており、これにより、従来は不可能だった、複雑な判断が必要とされる作業やサービスを自動化することが可能になり、高齢化や労働力不足といった様々な社会問題の解決に貢献すると考えられています。総務省の「情報通信白書（平成29年版）」は、IoTやAIの活用が、2030年に実質GDPを132兆円押し上げる効果があると試算しています。なかでも、「製造業」「商業・流通」「サービス業、その他」において、IoTが活用されるシナリオとそうでない場合の差が大きくなっており、こうした業種におけるIoT化の進展が大きなインパクトを持つと考えられています。

例えば製造業では、設備の稼働率や電力使用状況などを見える化し効率改善を目指すために、あるいは、生産設備や機械にセンサーを取り付け、リアルタイムで取得したデータを解析して、故障や不具合を事前に察知し未然に防ぐ予知保全のためにIoTが利用されています。また、自社の製品にもIoTの技術を採用し、納品後のモニタリングやメンテナンスにおける付加価値として提供するサービスもあります。

また医療においては、患者にウェアラブル端末を身につけてもらい、心拍数などのバイタルデータを取得するなど、IoT活用にも近年注目が集まっています。転倒を検知し通知したり、薬の飲み忘れを通知したりする機能にもメリットが大きいと考えられます。

そして農業においては、水田や畑のデータをカメラ経由でチェックしたり、畑に設置したセンサーが取得した情報をスマートフォンで確認し、水や肥料などを供給する機器をコントロールしたりするといった活用法があります。こうした様々な業界で利用されるIoTは、業界ごとに、産業用IoT（Industrial IoT）や、医療IoT （Internet of Medical Things）などと呼ばれています。

IoTの普及の要因

IoTという造語が生まれたのは1999年と言われますが、スマートフォンなどが普及した2010年頃から、ビジネス分野でも利用されるようになりました。日本では、2017年がIoT元年とも言われ、注目が高まっていますが、その背景には以下のような要因があります。

IoT導入にかかるコストの低下

IoT製品は、モノからセンサーでデータを取得するため、センサーや通信チップが不可欠です。技術革新などにより、かつては高価だったセンサーや通信チップのコストが下がり、通信機器のコストが下がったことで、多くの企業がIoT製品に参入できるようになりました。その結果、消費者にとってもIoT製品を購入しやすく、手に取りやすい環境が生まれています。

機器の小型化・軽量化

技術の発達により、センサーや通信チップの小型化・軽量化が進んでいます。これにより、時計やリストバンドなど小さな製品にも搭載が可能となり、スマートウォッチなど身に着けるウェアラブル端末も登場し、利用の幅が拡大しています。

クラウドの進化

センサーなどで取得されたデータを集約するプラットフォームとして、クラウドサービスは非常に相性が良く、IoTを意識したサービスが提供されるようになったことも要因として挙げられます。多くのデータは場所を問わずに発生するため、パブリッククラウドへのデータの集約はオンプレミス環境への通信よりもより汎用性が高い環境を提供します。また大量のデータを集約するため、利用に応じて拡張が容易なクラウドサービスがIoTには適しているのです。

スマートフォンの普及

日本では、長らくガラケー（フィーチャーフォン）が主流でしたが、iPhone5sが発売され、NTTドコモでiPhoneの取り扱いが開始した2013年9月に、スマートフォン利用者数がガラケー利用者数を上回りました。2017年には70％を超え、今では携帯利用者の85％がスマートフォンを利用しています。スマートフォンを起点にしてさまざまなIoTの仕組みを構築できるようになり、スマートフォンを使ってIoT製品の操作が簡単に行えるようになったことで、IoT製品の利用が拡大しています。

今後も成長が続くIoT市場

IT専門調査会社IDCは、2019年のIoTに対する世界の総支出額は、2018年の支出額から15.4%増え、7,450億ドルに達すると試算しています。中でも、組立製造（1,190億ドル）、プロセス製造（780億ドル）、運輸（710億ドル）、公共／公益（610億ドル）といった産業種で、IoTに対する支出が大きくなっています。

IDC社は、IoT市場は今後も年率で二桁の成長率を維持し、2022年には、1兆ドルの大台に乗ると予測しています。2020年代には約450億台のIoT機器がインターネットに接続されると予測される中、今後、IoT化の潮流はさらに拡大し、あらゆるモノがインターネットにつながる社会が到来すると考えられます。

また、IoTによって発生する大量のデータをビジネスの基幹システムである ERPと連携させることが、デジタルトランスフォーメーション（以下、DX）のプラットフォームとして欠かせない取り組みとなる日も近いでしょう。