SAPのソリューション

デジタルトランスフォーメーション(DX)を推進などの経営課題の解決に向けて、ERPソリューション、クラウドアプリケーションや開発・運用基盤を組み合わせて、グローバルなエコシステムを構築のためのソリューションです。

お客様の課題

業種や規模によって企業の課題は経営課題、業務課題、システム課題など多様です。さらにそれぞれ課題は単一分野の課題だけではなく、相互に関連することで複雑になっています。

GSLが提供するサービス

様々な業種に関する技術・ノウハウに裏付けられたソリューション力をベースにした豊富なSAP S/4HANA導入テンプレートを用いて導入し、運用保守までワンストップサービス体制でサポートします。

お役立ち情報

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企業情報

日本企業のグローバル展開に伴うシステムのグローバル化需要の拡大に対応するために設立し、NTT DATAのSAPグローバル体制において、国内のグループ会社に分散していたSAPソリューション、業務ノウハウの一体化を図り、SAP事業の中核会社として、企業の戦略的な事業経営を目指します。

SAP ERPとは?導入から運用まで、企業の業務を変革するシステムの機能と強み、クラウド対応の製品について解説

NTTデータ グローバルソリューションズは、SAP ERPシステムの導入から保守運用、拡張開発支援など、多岐にわたるサービスをワンストップで提供しています。

そこで、今回のコラムではSAP ERPの基礎とその製品群について分かりやすく解説します。

ぜひ、ご一読ください。

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INDEX

SAP社について

SAP(エスエーピー)はドイツに本社を置くソフトウェアの大手ベンダーの社名です。また、SAP社が提供する主力製品の1つ「SAP ERPシリーズ」の呼称としても使われます。

SAP社は、1972年にERP(Enterprise Resources Planning:統合業務パッケージ)ソフトのベンダーとして、ドイツのワルドルフで設立され、大企業向けのエンタープライズソフトウェア市場において圧倒的なシェアを保持しています。特に、企業の基幹システムであるERP分野においては世界市場を牽引しています。

参考記事

SAP ERPの歴史

SAPは、ERPパッケージ市場で世界最大のシェアを持つ企業です。主力製品であるSAP ERPシリーズは1972年の創業以来、世界中で導入が進められ、同時に経営のベストプラクティスを吸収してきました

1970年代の日本は、大手企業を中心に、メインフレームによる統合環境での集中処理が一般的でした。しかし、財務会計や生産管理といった基幹業務はそれぞれの部門・業務ごとに処理が分かれているのが通例で、データ連携や一元化については未成熟な状態でした。

こうした状況の中で、データの一元管理と企業内資源の可視化を目的にERPパッケージを導入する企業が現れます。個別最適化された各業務システムを同じアーキテクチャで構築してデータ連携・一元化・可視化を進め、業務効率を向上させる統合システムとしてSAP ERPシリーズが注目されたのです。

1992年には日本法人(SAPジャパン)が設立され、日本の大手企業を中心にERPブームとも呼ばれた本格的な導入の波が起こりました。

SAP R/1からSAP S/4HANAに至る軌跡

SAP ERPシリーズは、統合型の基幹業務システムとして進化を続けています。

1972年の「SAP R/1」は主にメインフレーム用の会計システムとして開発されました。次いで1979年にリリースされた「SAP R/2」では、SAP ERPの独自言語であるABAPが登場し、アドオン開発の柔軟性が高められています。

さらに1992年にはクライアント/サーバー方式を採用した「SAP R/3」が登場し、ERPパッケージのスタンダードとして確固たる地位を確立しました。

SAP R/3には複数のバージョンがありますが、その中でも4.6CおよびECC6.0は90年代後半から2010年代初頭において、日本国内でも多くの導入実績を有しています。

2013年にはコア技術としてインメモリデータベース「SAP HANA」が発表されました。また、2015年にはSAP HANAをベースにした次世代のERP「SAP S/4HANA」がリリースされています。

SAP S/4HANAはオンプレミス・クラウドを自由に選択することができ、インメモリデータベースによってMRPをはじめとした計算処理が高速化されています。さらに、レポーティングや分析機能が強化され、迅速な意思決定を要する現代の企業経営に向けた最適化が進んでいます。

参考記事

SAP ERPの特徴と強み

一般的なERPパッケージの強みとしては「企業内の資源を可視化し、最適化できること」が挙げられます。

SAP ERPも基幹業務から発生するデータを一元化し、企業内の資源の流れそのものを瞬時に理解し、意思決定の材料とするためのツールです。

しかし、これ以外にもSAP ERPには独自の強みがあります。

それはパッケージ製品でありながら優れたカスタマイズ性や拡張性を持つという点です。SAP ERPでは以下のような手法を用いて、ユーザー企業の要件を実現することが可能です。

汎用的な独自言語「ABAP」

ABAP(Advanced Business Application Programming)はSAP ERPシリーズの中でのみ動作する専用の言語で、アドオン開発の中心となる存在です。SAP ERPシリーズでのみ使用可能な言語であり、JavaやC言語のような汎用性はありません。しかし、SAP ERPシリーズ内に限定すればABAPでできないことはないと言えるほど汎用性の高い言語です。

ABAPは手続き型プログラミング言語として誕生し、シンプルで簡素な文法表現やABAP SQL(旧OPEN SQL)と内部テーブル(プログラム内部で動作する仮想的なデータ構造)を用いたデータ操作が特徴です。

一般的なレポーティング機能や帳票機能の大半はABAPによって実装することができます。また、動的な画面遷移を実装する「Dynpro」によって、複数の画面を行き来するような独自性の強い業務要件にも対応できるという強みがあります。

現在は機能拡張によってオブジェクト指向化が進んでおり、一般的なオブジェクト指向言語と同じようにクラスやメソッド、インスタンスを用いた開発が可能です。

追加開発、チューニングの選択肢が豊富

SAP ERPには、設定変更・チューニングの方法がいくつも用意されています。代表的な方法は以下の4つです

カスタマイズ

SAP ERPに標準で用意されている設定項目を任意のパラメータに変更し、導入先の組織体制や業務プロセスにフィットさせます。一般的にはFit&Gap分析の結果を受けて、導入の最初期に行われます。

カスタマイズ作業は専用のインターフェースで行い、変更によって生じる動作はSAP社によるサポートの対象です。

システム拡張

標準機能の中にある専用の領域にユーザー独自の処理を組み込む方法です。

SAP ERPではさまざまな業務処理に対応するために、標準機能の内部にユーザーが任意の処理を追加するための領域(サブルーチン)を確保しています。

これらは「Exit(イグジット)」と呼ばれ、主に伝票登録・変更に対する値のチェック・代入を追加するために使用されます。

例えば、伝票登録・変更処理の中に標準機能とは別に値のチェック・挿入などを行いたい場合には、Exitの一種である「チェック・代入処理」を実装します。また、会計関連の伝票処理やマスタ登録の場合には、「Open-FI」とよばれる専用のExitを使用します。

さらにモジュールを問わず、さまざまな処理に使用できるExitとして「BADI(ビジネスアドイン)」があります。

これらは「Exit(イグジット)」と呼ばれ、主に伝票登録・変更に対する値のチェック・代入を追加するために使用されます。

BADIはExitをオブジェクト指向化し、プラグインのように扱える技術です。厳密にいえばExitの代替技術ですが、同じシステム拡張の一種であるため、Exitの一種とみなされることもあります。

BADIは再利用が可能であり、旧来のExitよりも使い勝手が良いため、ECC6.0以降のSAP ERPシリーズにおけるシステム拡張の手段として中心的な存在です。

モディフィケーション

モディフィケーションとは、SAP ERPの標準機能を書き替える手法です。

具体的にはSAP ERP内に存在する標準オブジェクトに変更を加えることにより、標準機能をベースにしつつ独自の処理を可能にします。

一般的に、モディフィケーションによって書き換えられた標準機能は、SAP社のサポート対象から外れてしまいます。

したがって、標準機能に対する深い理解とモジュールごとの専門知識が欠かせません。

アドオン開発

SAP ERPの標準機能では実装できない部分を、外部プログラムとして実装する方法です。一般的には、独自言語であるABAPによる追加開発を指す言葉です。

帳票プログラムや動的な画面プログラム、バッチインプット(SAP ERP内の標準トランザクションを通した、手入力を模倣したバッチ処理)の追加などで活用されます。

標準機能からは完全に独立した存在として扱われるため、SAP社のサポート対象からは外れます。また、アドオン開発で追加されたプログラムが標準機能に変更を加えた場合も、変更箇所はサポートの対象外です。

このようにSAP ERPには、複数の設定変更・チューニングのための手法が用意されています。

これらは最新世代のERPであるSAP S/4HANAにも引き継がれており、最新のビジネス要件を満たすことも可能です。

参考記事

SAP社が目指す像

SAP社では2018年に「インテリジェントエンタープライズ」というコンセプトを打ち出し、ERPシステムにAI、RPAなどの最先端技術を組み合わせ、包括的なポートフォリオとするとともに、ビジネスの在り方を変えようという試みを開始しました。

「インテリジェントエンタープライズ」とは、ERPをはじめとした業務アプリケーションとAIやIoT、アナリティクスなどの最新のデジタルテクノロジーが融合し、活用している企業を指しています。

「インテリジェントエンタープライズ」を構成する要素の1つ目として、デジタルコアである「SAP S/4HANA」を中核とし、それに連携する「SAP Customer Experience:旧 SAP C/4HANA」、「SAP Ariba」、「SAP SuccessFactors」、「SAP Fieldglass」、「SAP Concur」といった業務アプリケーション群があります。

そして、2つ目に、社内外ビッグデータの統合基盤や外部IoTデバイスとの接点があります。

また、その両者の間でインテリジェンスを提供し自動化を加速させる「SAP Leonardo」などのインテリジェントテクノロジーが3つ目です。

こうしたアプリケーションやテクノロジーを活用することで、従業員がより価値の高い成果に集中することを実現するのが、インテリジェントエンタープライズです。

関連ページ

SAP社の主な製品について

SAP社がインテリジェントエンタープライズ実現に向けて提供しているソリューションの一例です。

SAP S/4HANA

「次世代ERP」として、2015年にリリースされたのがSAP S/4HANAです。SAP S/4HANAの大きな特徴として下記が挙げられます。

  • ゼロレスポンスタイム(SAP S/4HANAはデータベースとしてインメモリ技術を全面的に採用しているため、従来のERPソリューションに比べてデータ処理速度が圧倒的に向上している)
  • TCO(総保有コスト**)やストレージコストの削減
  • 同一プラットフォームでの分析・レポーティング
  • クラウドへの対応
  • SAP S/4HANA Cloud

    2016年8月、SAP S/4HANAパブリッククラウド版として、「SAP S/4HANA Cloud」が提供開始しました。

    クラウド版のSAP S/4HANAは、SaaSで提供されているアプリケーションであり、月額利用料を支払うことで迅速な導入が可能です。

    予め用意された機能群から、必要な機能と不要な機能をそれぞれオンオフすることができ、短期間/低コストで導入することが可能なほか、四半期ごとのアップデートにより常に最新リリース環境が利用できることが特徴です。

    SAP Business ByDesign

    SAP Business ByDesignは、2015年に登場したSAP社が提供するSaaS型のERPです。

    従来のオンプレミス型のERPパッケージと比較して、初期導入コストを抑え、短期間で導入することができることが特徴です。

    手ごろな価格で短期間に業務プロセスを改善することができることから、主に中堅・中小企業、成長企業や大企業の子会社、海外拠点などでの利用に適しています。会計管理、人事管理、購買管理、生産管理、販売管理などのカテゴリの機能を標準で提供します。

    また、SAP Business ByDesignはグローバルな環境での展開も可能です。複数の国や地域にまたがり、異なる通貨やルールに対しても同時に管理でき、複数の帳簿にも対応します。

    SAP Customer Experience :旧 SAP C/4HANA

    SAP Customer Experienceは、SAP社が提供する次世代クラウド型CRMソフトウェアです。

    カスタマージャーニーのあらゆる段階で積極的なカスタマーエクスペリエンスを促し、すべてのチャネルにわたって一貫したエクスペリエンスとリアルタイムデータを提供します。

    そして、「マーケティングクラウド」、「セールスクラウド」、「コマースクラウド」、「サービスクラウド」、「カスタマーデータクラウド」のすべてが備わっており、ほとんどの顧客とのコンタクトポイントをカバーすることができます。

参考記事

最後に

NTTデータ グローバルソリューションズは、日本企業のグローバル展開に伴うシステムのグローバル化需要に応えるために、NTTデータグループにおけるSAP事業の中核会社を設立し、国内のグループ会社に分散しているSAPソリューション、業務ノウハウの一体化を図り、戦略的な事業経営を目指しています。

ERPソリューションをコアに、デジタルトランスフォーメーション(以下、DX)を推進していきましょう。

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