SAP ERPの導入を失敗しないためには？その秘訣をご紹介

ERP導入が失敗する原因

ERP導入時に多く挙げられる失敗の原因には、「費用対効果が低い」、「製品に対する知識が不足している」、「過度なビッグバン的導入」などがあります。

本セクションでは、上記について詳しく見て行きましょう。

アドオン開発の肥大化による費用対効果の低下

ERPは、他の業務アプリケーションと比べると高価なシステムです。どの業務をERPに組み込むのか、その費用対効果を事前に検証しておくことが重要です。

費用対効果が低下する原因としては、「アドオン開発の割合が大きすぎる」という点が挙げられます。ERPの標準機能で実装できない部分をアドオン開発でカバーできることは、ERPの強みです。

しかし、既存の業務プロセスにERP側を合わせることを優先しすぎると、アドオン開発の工数とコストが嵩んでいきます。

アドオン開発では、ゼロベースで新しく機能を付与することが多いです。

例えばSAP　ERPの場合はABAPという独自言語で入力画面機能や帳票機能などを開発します。開発した機能には、ゼロからテストが必要になるため、必然的に工数は大きくなっていきます。さらに、一般的にアドオン開発で実装した部分はサポートの対象外です。

したがって、トラブルが発生した場合には運用保守チームのみで解決しなくてはなりません。このようにアドオン開発の割合が大きすぎると、費用対効果が低下してしまうのです。

標準機能などの知識不足

社内に点在している業務システムをERPに組み込んだ結果、作業効率の低下を招くこともあります。これは、ERPの標準仕様に対する知識が乏しい場合に発生しやすいと考えられます。

ERPは業務分野ごとにモジュールと呼ばれる機能群で構成されるのが一般的です。各モジュールをよく理解しないまま導入を進めてしまうと、ERPが持つ機能を有効活用できず、作業しにくいシステムができあがるリスクがあります。

そのためERPの導入では、実装する側がモジュールに対する知識を備えていなくてはなりません。

また、業務担当者が実装プロセスに関わっておらず、現場担当者の意見がシステムに十分に反映されていないケースも考えられます。

ERPの導入では、現場の意見が反映される体制を作るとともに、実際にシステムを使用する業務担当者にもトレーニングを行うことが望ましいです。こうしたステップを十分に経ていない場合、思うような業務改善の成果が感じられない可能性があります。

せっかく導入したERPが有効活用されないばかりか、導入前よりも業務が進めにくくなったことで現場からの反発を招くリスクもあります。

このような負の連鎖を避けるためにも、ERPの導入前に現状をしっかり把握し、必要な機能についてはERPに組み込み、適切なユーザートレーニングにつなげるようなスケジュールを組むことです。

また、運用保守業務をベンダーに委託する場合でも、社内に運用担当者を設けて業務との橋渡しに努めていくことで、ERPの恩恵を享受しやすくなるでしょう。

過度なビッグバン（一斉）導入

ERPは基幹業務のほぼすべてをカバーするパッケージであるため、導入プロジェクトは日々の業務進行にも影響を与えます。また、ビッグバン的な（一斉）導入になりがちという側面があります。

ビッグバン導入では、業務部門を横断した調整や連携、認識の統一などが必要で、プロジェクト自体の難易度は高くなります。工期や予算の制約から無理に導入を推し進めた結果、連携部分に問題を抱えたまま本番稼働を迎えるケースが少なくありません。

もちろん、ビッグバン的な導入が必ず失敗するということではありません。

しかし、「財務会計のみ」「販売プロセスのみ」といった具合にスコープを限定し、試験的に運用していくことで失敗を回避することは可能です。ただし、部分的な導入を繰り返す場合は、導入のたびに連携部分の再検討が必要になることから、TCOが肥大化する可能性もあります。

ERP導入を成功させるためには

このような失敗を回避するための対策として、以下のようなポイントが挙げられます。

早い段階で業務プロセスの変更に着手

プロジェクトの早い段階で業務プロセスの変更に着手することで、失敗のリスクを低下させることができます。

ERPを組み込んだシステムで発生する不具合の大半は、アドオン部分や標準とアドオンの連結部分に集中する傾向があります。そのため、業務プロセスの変更によって標準機能を活かす仕組みを作り上げれば、不具合が発生するリスクは低下します。

ERPは「経営のベストプラクティスの集合体」と表現されるように、さまざまな業界・業種の業務プロセスを考慮したパッケージです。言い換えれば、汎用的な成功例が結集された仕組みでもあります。

Fit&Gap分析や要件定義の段階で、できるだけ標準機能を活かすような視点を取り入れると、ERPが持つ強みを効率よく取り入れやすいでしょう。

まずは現状の業務プロセスを整理して、導入予定のERPに合わせるという視点を取り入れながらプロジェクトを進めていきたいところです。

アドオン開発以外の手法を最大限に活用

ERPパッケージには、設定変更やチューニングの機能が豊富に含まれています。

例えばSAP ERPでは、基本的な設定項目の変更（カスタマイズ）、ExitやBAdIを活用した標準機能の拡張、標準機能の書き換え（モディフィケーション）などが可能です。これらアドオン開発以外の手法を活用することで、不具合の発生確率を下げることができます。

また、標準機能の活用によってサポートが受けられる対象が拡がり、運用保守コストの削減も期待できます。

ただし、SAP ERPについてはこうした手法についても専門知識が必要になるため、モジュールごとの知識と実務経験をもった人材を確保したいところです。

オンプレミスにこだわりすぎない

近年、ICTシステムは急速にクラウド化が進んでいます。

ですが、ERP導入のスコープとなる基幹システムの大半はオンプレミスです。基幹業務は処理速度よりも堅牢性や確実性が重視されるため、クラウド移行の対象から外されていることも少なくありません。

しかし、DX（デジタルトランスフォーメーション）を見据えるならば、クラウド移行も選択肢として検討すべきです。クラウド型のERPは拡張性が高く、先端技術を取り込みやすいという強みがあります。

ちなみに、SAP社の次世代ERPであるSAP S/4HANAにおいては、オンプレミス/クラウドを自由に選択できます。オンプレミスと同等以上の機能をクラウドでも活用できるため、ぜひ検討してみてください。

適切なベンダーの選定

ERPの導入は、導入を担当するベンダーの力量によって成否が左右されます。したがって、ベンダー選定は非常に重要です。ベンダー選定の基準としては、以下が挙げられます。

• 自社と同じ業界や業種の豊富な導入実績を持つこと
• 各モジュールの標準機能を深く理解した人材を擁していること
• 業界の一般的な業務プロセスに精通した人材がいること

こうしたベンダーは「As Is（現状）」「To Be（あるべき姿）」の精度が高く、実現力が強い傾向にあるからです。

SAP ERP導入実績が豊富なベンダーであれば、的確なアドバイスを提供しながら、リリース後の運用も見据えた提案を行い、Fit&Gapから実装、運用保守までを一気通貫でサポートできます。ここでは具体的な事例として、血液透析用の医療機器、産業用特殊ポンプなどの開発・製造を手がける日機装株式会社様の例を紹介します。

日機装株式会社様では、主力事業の1つであるメディカル部門において、オンプレミス環境で運用してきたSAP ERPをアマゾン ウェブ サービス（AWS）のクラウドに移行しました。

「オンプレミス環境で運用してきた基幹システム（SAP ERP）の長期的な運用コストの削減」という目標を掲げた同社は、NTTデータ グローバルソリューションズの支援を受け、シームレスに移行を完了することができました。

導入後はインフラ活用の柔軟性が向上するとともに、ディザスタリカバリ（DR）環境をAWS上に構築することで、災害に対するBCP（事業継続計画）対策も実現しています。SAP ERPには多種多様な機能があります。

経営課題に対してどの機能をどのように用いるかは、モジュールやプロセスの理解、そしてベンダーの協力が不可欠です。

まとめ

今回は、ERPの導入が失敗する原因や回避策について解説しました。ERPを導入している企業はますます増えていますが、導入にはいまだに複数のリスクがあることも事実です。

本コラムで紹介したような対応策を講じながら、DXの一環として基幹システムの強化を図ってみてはいかがでしょうか。

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